オープンポジションとは?応募に向いている人・そうでない人の特徴を解説

転職活動をしていると、「オープンポジション」を謳う求人を見かけることがあります。

本記事では、オープンポジションとはどのような求人を指しているのかという点や、どのような人が応募に向いているのかということ、応募する場合の注意点などについて解説していきます。

 

オープンポジションとは

 

オープンポジションとは、職種や配属先など、採用された場合の雇用条件を限定せずに募集している求人のことを指します。

通常企業が求人を行う場合、例えば営業や経理、一般事務などの職種や、給与や勤務地といった待遇を限定して募集を行うことが一般的です。ほしい人材像がはっきりとしている場合、求めるスキルや経験といった要件をある程度絞って募集を行ったほうが、それにマッチする人材から応募を受けやすくなるからです。

対してオープンポジションでの求人の場合は、選考の時点では採用条件の全部または一部が決定されていません。書類や面接などで応募者の経験やキャリア志向、適性を見極め、その内容によってオファーするポジションを決定していきます。

 

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オープンポジションでの求人を行う企業の意図

 

少し特殊な求人方法にも思えるオープンポジションですが、この方式をあえて採用している企業は、どのような意図を持っているのでしょうか。

ひとくちにオープンポジションといっても、実は企業によってそれを行う背景はさまざまです。その内容によって選考を受ける際の戦略も異なってくるため、代表的なものをここで押さえておきましょう。

 

若手が不足しており広くポテンシャル採用を行いたい

企業規模が成長過程にある会社に多いのが、人手が不足しているため広くポテンシャル採用を行いたいと考えているケースです。会社の成長速度や採用力といったさまざまな事情により新卒採用だけでは採用必要数をまかないきれない場合、若手社員のオープンポジション求人によって補填しようとする場合があります。

「第二新卒歓迎」「未経験歓迎」などといった謳い文句を掲げている場合は、こちらに該当する可能性が高いと思われます。

 

このような求人の場合、具体的な経験や知識よりも、新しいスキルを身に着けようとする学習意欲や熱意、企業文化にフィットするか否かといった、新卒採用と同じような事項が重視される傾向にあります。

 

条件にとらわれず多様な層の人材を採用したい

ダイバーシティ(多様性)という言葉が注目され始めて久しいですが、いわゆるCSRの文脈だけではなく、積極的な採用戦略としてこの概念を掲げる企業も年々多くなってきているようです。

 

職種や待遇といった条件をあらかじめ定めて求人募集を行う場合、採用する人材の層は、当然ながらそれらの条件に合致する範囲に狭まってしまいます。また、応募してくる人材の経験や資質といった傾向も、当然ながら一元化しがちです。

 

多様性から生まれるイノベーションを重視する企業の場合、上記のような傾向を嫌い、さまざまな個性を持った社員を採用したいと考えて、オープンポジションでの採用枠を一定数設けているケースがあります。

この場合は、自分の得意なこと、やりたいことといった個性と、それを用いてどのようなことを実現したいのかといったビジョンをはっきりと持っている人材が好まれる傾向にあります。

 

採用に力を入れているため良い人材がいればどんどん採用したい

採用に力を入れており、かつ企業体力にある程度余裕がある場合は、「よい人材がいればどんどん採用したい」という考えのもとオープンポジションの採用枠を設けている場合があります。また、技術者や専門職といった採用難易度が高い職種が集まっているような企業の場合は、応募があればいつでも対応できるようにオープンポジションの形で採用の門戸を開いている例もあるようです。

この場合、応募者の経験やスキルが社内に存在するポジションに合致するか、という点が重要視されます。

 

オープンポジションの求人に応募するときの注意点

 

興味のある企業がオープンポジションでの求人を行っていた場合、どのような点に注意して応募を行えばよいのでしょうか。主だったポイントを紹介します。

 

応募資格をよく確認する

オープンポジションでの求人だからといって、実は常にどのような人材でも応募できるというわけではありません。

企業のニーズによって、オープンポジションにもさまざまなケースがあります。

例えば、

  1. 職種も待遇もオープン(未定)である(ニーズ:さまざまな経験・スキルを持った社員を広く採用したい)
  2. 職種はオープンだが、待遇はいわゆる係長クラスのものが想定されている(ニーズ:全社的にミドルマネージャーにあたる人材が不足しているため、その層を採用したい)

といった2つの求人があった場合、1のケースでは特に企業が求める人物像は読み取れませんが、2のケースでは部下のマネジメント経験が必要とされているということが読み取れます。

場合によっては資格などの要件がはっきりと書かれていることもありますので、応募の前に募集要項をよく確認しましょう。

 

志望動機には工夫が必要

職種を限定しないオープンポジション求人の場合、応募する際の志望動機にはある程度工夫が必要です。

通常の求人と異なり、「この仕事がしたいから応募した」という理屈が通らないため、企業理念や文化、扱う商品・サービスといった、その企業ならではの環境に着目して志望理由を組み立てる必要があります。

 

オープンポジションへの応募に向いている人の特徴

 

オープンポジションへの応募に向いている人材はいるのでしょうか。

考えられる特徴を見ていきましょう。

 

未経験の職種・業界にチャレンジしたい人

経験したことのない職種や、今まで身を置いたことのない業界に挑戦してみたいという考えを持っている人にとって、オープンポジションはチャンスといえるかもしれません。

募集の背景にもよりますが、一般の求人よりも選考で応募者のポテンシャルや志向を丁寧に分析しようとする傾向にあるからです。

 

「どの企業で働くか」にこだわりたい人

職種よりも「どの企業で働くか」ということに対してこだわりを持っている人も、オープンポジションのメリットを享受できます。

オープンポジションの求人を行っている企業は、一般的な職種・待遇などを限定した求人を行っている企業よりも採用の門戸を広く開いているといえます。そのため、「この会社で働きたい!」というこだわりを持っている人にとっては、ありがたい制度であるといえるでしょう。

 

やりたい仕事が決まっていない人

オープンポジションの選考では応募者の経験や価値観をヒアリングしながら、そのスキルや特性に合ったポジションが社内に用意できるかを探っていく形を取ります。

応募者の適性がある職種を対話の中で判断していく形になるため、やりたい仕事が何なのかということが決まっておらず、これから探していきたいという人にとってはマッチする選考方法です。

ただし面接では「どのように働きたいか」という仕事観は聞かれるはずなので、少なくとも自分の得意なことや苦手なこと、おおよそのキャリア観などは応募までに詰めておくべきでしょう。

 

オープンポジションへの応募に向いていない人の特徴

 

オープンポジションはある種特殊な形態の求人のため、人によっては応募しないほうが無難な場合もあります。

どのような人がオープンポジションに向かないのか、代表的な例が自分に当てはまらないかを確認しておきましょう。

 

「どの職種で働くか」にこだわりたい人

内定までオファーされる職種が確定しないというオープンポジションの性質上、「この職種で働きたい」という志向がはっきりしている人にはおすすめできません。

自身のキャリアの中で就きたい職種がはっきりしている場合は、職種の限定された一般的な求人へ応募するほうが無難です。

ただし、未経験から特定の職種での転職を目指す場合、ポテンシャル採用の色が強いオープンポジション求人であれば希望を叶えられる可能性もある程度高いため、ひとつの選択肢として検討する余地はあると言えます。

 

短期で転職活動を終えたい人

オープンポジションは、一般的な求人に比べて選考期間が長くなる傾向にあります。

職種をあらかじめ定めている求人であれば、応募者がその職種にフィットする人材かどうかを判断すれば済みます。しかし、オープンポジションの場合はその人材はどんな職種に適性があるのか、その職種は現在社内でポジションを用意できるのか、ということを判断しながら選考を進めるため、選考開始から内定までに時間がかかる場合が多いのです。

何らかの事情で短期での転職活動を希望している場合は、オープンポジションの求人への応募はなるべく避けたほうがよいと思われます。

 

最後に

この記事で説明してきた内容をまとめると、以下のとおりです。

この記事のポイント

  • オープンポジションとは、職種や配属先など、採用された場合の雇用条件を限定せずに募集している求人のことを指す
  • 企業によってオープンポジション方式の求人を行っている背景はさまざまであり、応募に当たってはその背景を踏まえて戦略を立てるとよい
  • 未経験分野へのチャレンジを希望している場合や、やりたい仕事が決まっていない場合はオープンポジションへの応募はおすすめ。逆にやりたい仕事がはっきりしていたり、転職活動を早く終わらせたい事情があったりという場合は避けたほうが無難

オープンポジションでの求人を行っている企業は応募者の個性やポテンシャルを重視しているケースが多く、新たなキャリアへのチャレンジを希望している人材にとっては魅力のある採用方式です。

一般的な、職種を限定した求人と比べると求める人材の要件や選考の進め方などに特徴がある場合も多いため、求人の内容を念入りに確認したうえで応募を行いましょう。

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