誰もが転職して年収を上げたいと思うものです。なかには、「転職して年収上がりすぎ」逆に「下がりすぎ」なんてこともあるの？と思い悩んでいる人もいるのではないでしょうか。そこで今回、転職後の年収の増減について解説します。

転職して年収が上がりすぎることはある？

転職を考えている人の多くは「転職して年収を上げたい」と思っているのではないでしょうか？転職して年収上がりすぎるならともかく、逆に年収が下がりすぎてしまったらどうしようと不安で、なかなか転職に踏み切れないという人も多いと思います。

厚生労働省の調べによると、転職して年収が上がった人の割合は3割にとどまっているようです。つまり、転職者の6割以上は転職後に年収が上がっていないことになります。

参考：令和２年雇用動向調査結果の概況（厚生労働省）

これから転職を予定している人は、どうにかして「年収が上がった3割」の仲間入りをしたいと思っているのではないでしょうか？転職後に年収を上げるにはどうしたらよいか、以下でくわしくみていきましょう。

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年収が上がる転職の特徴は？

年収が上がる転職の特徴にはどのようなものがあるのでしょうか？まずは転職後に年収が上がる転職について、タイプごとに紹介していきます。

年収ベースの高い業種や成長している業種に転職する

年収ベースの高い業種や成長している業種に転職すると、年収が上がる傾向があります。業種によって平均年収が大きく違ってくることはよく知られていますが、「転職・求人doda（デューダ）」が公表する「平均年収ランキング（平均年収／生涯賃金）【最新版】」によると、業種ごとの平均収入は以下の通りです。

参考：平均年収ランキング（平均年収／生涯賃金）【最新版】（doda）

金融系の専門職・メーカー・総合商社など、年収ベースの高い業界に転職することができれば年収は上がることになります。仮に「小売／外食」から「金融」に転職したとすると、年収が100万円高くなる計算です。

年収をアップさせるためには、職種は前職と同じまま、年収ベースの高い業種に転職することができれば、年収のアップが期待できることになります。

より規模が大きい企業に転職する

規模が大きい企業に転職しても、年収が上がる傾向があります。厚生労働省が発表した「平成 30 年賃金構造基本統計調査の概況」によると、平成30年の男性の賃金は、大企業の場合で38万7000円であるのに対して、小企業では29万2000円です。なんと9万5000円もの差が生じています。すべての人に関して、中小企業よりも大企業の年収が高いといえるわけではありませんが、少なくとも統計上は、中小企業から大企業に転職することで年収のアップが期待できることになります。

参考：平成 30 年賃金構造基本統計調査の概況（厚生労働省）

逆に、上場企業での経験を活かしてベンチャー企業に転職することで年収が上がるケースもあります。大企業を経験したあと、社員数の少ない中小企業に転職することでより重要なポストについたり、ベンチャー企業に転職して貢献したりして、自身のブランドを発揮することができれば、やはり年収のアップが期待できます。

自分の強みを知り、それを活かせる企業や業種に転職する

自分のスキルや経験を把握し、いまの会社よりもマッチする企業にエントリーすることができれば、年収が上がる可能性があります。自分のスキルや経験をわかったうえで、それらを必要としている企業に転職することができれば、それだけ年収を交渉しやすくなるはずです。転職活動する際、自己分析によって自分を客観的に知ることで自分のスキルや経験を棚卸しておくことで、よりよい転職につながるでしょう。

需要の高いスキルを身に着ける

需要の高いスキルを身につけることも、転職によって年収が上がる理由になります。スキルと年収には相関関係があるのが一般的です。そのため、必要とされるスキルを身につけることで、年収は自ずと上がると考えられます。

また、持っているひとつのスキルはありふれたものだとしても、それを別のスキルと掛け合わせることで、需要が高まる場合もあります。たとえば、英語を話せるだけでは大きくアピールできなくても、そこに経理のスキルが結びつけば、英文経理業務が可能になり、外資系企業における需要が高まり、年収のアップが期待できるという具合です。

転職エージェントを活用する

転職エージェントを活用する方法も、年収を上げるうえでとても有効です。株式会社リクルートキャリアが実施した調査によると、転職エージェントを活用して転職した人のうち、なんと6割以上もの人が年収アップを実現したというデータがあります。

参考：転職実績データ（株式会社リクルートキャリア）

その理由としてはさまざまなことが考えられますが、まずエージェントが年収の交渉をかわりにやってくれることがあげられます。自分のスキルや経験を具体的な年収に換算することはもちろん、それを交渉材料として年収アップを要求するのは難しいもの。年収に関する交渉のやりかたを熟知した転職エージェントが仲介することで、よりスムーズな交渉が可能になります。

また、転職エージェントには、各企業とのあいだに太いパイプを持っています。こちらの経験やスキルにマッチした転職先探しをフォローしてくれるので、転職後に年収が上がる可能性が高まると推測できます。

こんな人は要注意！転職で年収が下がる人の特徴

冒頭でお話しした通り、転職して実際に年収が上がった人の割合はわずか3割しかいません。6割以上は転職後に年収が現状維持もしくは下がっていることになりますが、では転職後に年収が下がる人、いいかえれば、転職で失敗する人の特徴についてもおさえておきましょう。

自分の能力やスキルを過信する人

まず注意したいのは、自分の能力やスキルを過信することです。自分の持っているスキルや経験を高く見積もりすぎてしまうと、自分が欲しいと思っている年収の仕事に出会うのは難しくなります。

また、自分の能力やスキルに過信があると、早々にいまの仕事をやめてしまいがちに。「すぐに転職先が決まるだろう」とたかをくくって転職先が決まらないうちに退職してしまうと、結局、前職よりも年収の低い仕事に落ちつき、年収が下がってしまうという悪循環に陥ってしまいます。

仮に自分の能力やスキルを過信している人が希望していた年収の仕事につけたとしても安心はできません。転職後になって自分の実力と果たすべき役割のギャップが大きく、期待されたようなはたらきができないという事態に。転職して1年目は年収が上がったとしても、2年目以降、年収が下がってしまうことは十分に考えられます。そのままスキルと果たすべき役割のギャップがうまらず、早期退職に追い込まれることにもなりかねません。

そうならないためにも、きちんと自己分析して自分のスキルと経験を客観視しておくことが大切です。

転職先の正しい判断ができない人

業界の将来を見誤ったり自分の強みを活かせない業種を選んでしまった場合も、転職後に年収は下がってしまいます。

年収を上げたいにもかかわらず、成長傾向にない業界を転職先に選んでしまうと、年収が下がる可能性は高くなります。というのも、業界によってひとりあたりの労働生産性はまちまち。総務省の「経済センサスと経営指標を用いた産業間比較－平成24年経済センサス‐活動調査の分析事例①〔経理項目〕－」によれば、ひとりあたりの労働生産性が最も高いのは、「情報通信業」で909万円。逆に最も低いのは「飲食サービス業」で165万円です。なんと744万円もの開きがあることがわかります。

参考：経済センサスと経営指標を用いた産業間比較－平成24年経済センサス‐活動調査の分析事例①〔経理項目〕－（総務省統計局）

転職先として未経験の業界を選ぶ場合、年収を上げたいのであれば、「情報通信業」を選ぶべきか、「飲食サービス業」を選ぶべきか、考えるまでもないでしょう。

インプットを怠る人

転職後に年収を上げるためには、常に勉強して自らの付加価値を常にアップデートしておくことが欠かせません。技術革新のスピードがますます高まるなか、新しいことを学ぶ姿勢があるかどうかによって、転職市場での人材の価値の格差が大きくなりつつあります。常に新しい情報をインプットすることで自らの価値を高めることが、企業から必要とされることにつながり、年収のアップに結びついていくといえるでしょう。

最後に

この記事で説明してきた内容をまとめると以下のとおりです。

転職して年収が上がる人の割合は、転職者全体の3割程度にしか過ぎません。ご紹介した内容を参考にして、転職成功者への確かな歩みを進めるのにお役立てください。

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