製品企画の主な仕事は、新製品の企画や既存製品のリニューアルを考えること。新しいニーズを掘り起こして、課題を解決する製品を提案します。その具体的な仕事内容や必要なスキル、転職前に押さえておきたいポイントについて解説します。

製品企画とはどんな仕事？

製品企画とは、新製品そのものの考案や既存製品のリニューアルを考える仕事です。競合他社の製品の調査のほか、同じような製品がでまわっている海外の市場調査などもおこなって、新たに市場へと投入すべき製品を企画します。企画の段階から、製造に関わる技術者にも参加してもらうことで、製品化できるかどうかを検討していきます。

社内で使うことができるリソース、テクノロジーをうまいぐあいに組み合わせ、指定された納期に間に合うように作業が進められるよう、進捗状況を管理したり、不足している人員やテクノロジーなどをどうやって補うかを考えたりして、企画を実現させるのが仕事です。

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製品企画の仕事内容

製品企画と一口にいっても、まったく新しい製品を企画・開発することと、既存製品を改善する企画・開発することのふたつに分けられます。製品の開発サイクルは、短いケースで数ヶ月、長いケースでは十数年になることも。また、担当する製品や企業がかわれば、製品企画の仕事内容も大きく異なることになります。以下では、製品企画の仕事内容についてくわしくみていきましょう。

情報の収集

製品企画のためには、まずは良質な情報が欠かせません。利用者を対象にしたアンケートや、営業担当が集めてきた需要、世界各国で作られている製品、そして一見、当該領域とは関係ないように思えるような事柄など、さまざまな方面にアンテナを張りめぐらし、製品企画のためのアイデアを集める必要があります。また、収集した情報をもとに解決策を考案したり仮説を検証したりし、試行錯誤を繰り返すことで、よりよい製品企画に結びつけて行く必要があります。

製品コンセプトの立案

製品コンセプトの立案をおこないます。これから企画しようとしている製品と似た製品がすでに市場に出回っていないか、ターゲットに対して魅力的な製品かどうか、競合する製品とどんな点で差別化できるか、適正な価格で提供し、なおかつ利益を出すことができるかどうか…それらを分析することで、たくさんのアイデアの中から、とくに有望なものを絞り込んでいくことになります。

既存製品を改善するケースでは、製品のユーザーに対してアンケートを実施するなどして、製品が抱えている課題を明らかにし、どの点に改良を加えていけばいいかを考えます。新しい製品・既存製品の企画ともに、具体的な製品コンセプトを徹底的に詰めたうえで、企画書を作っていきます。

プレゼンテーション

企画書ができたら、製品にどれだけのニーズがあるのか、製造したり販売したりするためのコストはどれくらいかなどシミュレーションしたうえで、社内においてプレゼンテーションを実施します。経営陣から厳しい指摘を受けても対応できるように、採算性など想定される質問に対する答えをあらかじめ用意しておきます。

開発、製造部門との調整

製品化が決定したら、製造ラインが動き出します。製品企画書をもとに、製造担当とスケジュールやコストなどについてより具体的に調整をすすめていきます。限られた予算のなかでどうやって高品質な製品を作り出していくかが問われます。

販売戦略の企画

製品ができあがってきたら、販売戦略を考えるのも製品企画のたいせつな仕事です。製品発表会を開催したり、効果的な販売の方法を考えたり、また広告を打ち出す準備をしたりと、売るためのしくみ作りにも製品企画は関与します。同じ機能を持った製品でも、製品の売り方やコンセプトの提案の仕方によって、売り上げは大きくかわってきます。苦労を重ねて企画した製品をヒットさせるべく、市場に送り出すところまで面倒をみることになります。

製品企画に必要なスキル

製品企画職につくためには、どんなスキルが必要なのでしょうか？以下でくわしくみていきましょう。

利用者の潜在的な需要を把握する力

新製品あるいは既存製品のリニューアルを成功させるためには、利用者のあいだでどのような需要があるのかを知る必要があります。競合する他社の製品を調査したり、SNSを活用して利用者の意見を集めたりと、市場調査をおこなうだけでは十分とはいえません。利用者が無意識に感じている潜在的な需要を掘り出すことが製品企画にはもとめられます。

社内のリソースを把握する能力

利益を出すためには、社内で入手可能なリソースやテクノロジーをうまく活用しながら製品の開発をしなくてはなりません。そのためには、社内で利用できる要素やテクノロジーなどについて熟知している必要があります。また、それらをうまく組み合わせ、新しい製品を構築していく技術が問われているといえるでしょう。

企画を承認してもらうための説得力

既存の要素やテクノロジーだけで製品企画ができるケースはとてもまれです。利用者のニーズに合致した製品を作りだすためには、どうしても新たに開発しなくてはいけない要素も出てくるものです。しかし、企業側としては、新製品の開発にあたって、なるべく開発コストはかけたくないもの。そのため、製品企画は、その開発がいかに必要なものであるかについて社内に向けて説得し理解を得る必要があるのです。

そのためには、的確にコストを見極めるスキルがもとめられるでしょう。また開発が一時的な利益のためではなく、長く企業にとって有益なものとなることを説明する力も必要になります。また、いざというときに賛同してくれる仲間を普段から社内に作っておくスキルももとめられます。

取り扱う製品によっては設計者的な手腕が問われる

製品企画が実現可能かどうかを見極めるためには、設計に関する知識や技術がもとめられることはいうまでもありません。技術者やデザイナーに具体的な指示を出すためには、設計図面を読むスキルや、デザインにまつわるスキル、ツールを使いこなすスキルも必要になってくるでしょう。

製品企画への転職前に押さえておきたいポイント

製品企画職に転職するにはどのような点に注意する必要があるのでしょうか？転職前に押さえておきたいポイントについて解説します。

製品企画の年収は？

製品企画の年収は、平均すると650〜700万円といったところです。ボリュームゾーンは500〜600万円といったところ。もっとも少ないケースでは300万円を下回ることもあり、逆にもっとも多いケースでは1,000万円を超えるケースもあります。取り扱う製品の種類や企業の規模、勤続年数や年齢などによって、年収は大きく変動するといえるでしょう。

参考：製品企画（doda）

製品企画への転職者の前職で多いのは？

製品企画には、どんな職種から転職してくる人が多いのでしょうか。機械・金型・光学・回路など設計に関わっていた人が大半で、なかには研究職や品質管理業務から転職してくるケースもあるようです。即戦力をもとめて経験者が採用されるケースが多い印象ですが、未経験者がまったく採用されないというわけではありません。

製品企画になるには？

では製品企画に転職するにはどうしたらよいでしょうか。製品企画は世間に出回り、多くの人が利用する製品を作りだす、とてもやりがいのある仕事の一つ。そのため人気がとても高いのが特徴です。専門学校や短期大学、大学、大学院を卒業したあと、メーカーなどに就職するケースが多いようです。専門的な知識だけでなく、働く現場で起きていることへの敏感な反応ももとめられるため、営業や開発職などを経てから製品企画に異動となることも多いので、入社後数年かけて製品企画になることを想定するなど、長期的なプランも用意しておくとよいかもしれません。

未経験でも製品企画に転職するには？

大企業をのぞいて、製品企画職の社内における担当者の人数は限られているケースがほとんどです。そのため、製品企画職のポジションに空きがでてしまった場合、社内異動で補充するのが一般的です。新たに採用する場合であっても、同じ職種の経験者を即戦力として採用しようとする傾向にあります。

ただし、「これまで社内から出てこなかった新しい発想を外から取りこみたい」と考える企業もあります。その場合、業界未経験者はもちろん、製品企画をまったく経験したことがない人を採用することもあるようです。

とはいえ、未経験だからといって志望動機が漠然としたものであっては、まず採用は期待できません。これまで他職種において培ってきたスキルをきちんと整理し、なぜ製品企画という職種に転職したいと考えているのかを明確にしておくことが欠かせません。

たえばこれまで営業を担当していたのであれば、「利用者のニーズを探るためのノウハウを持っている」「収集したデータを整理し、営業ツールとして活用するすべを備えている」「新製品の企画やリニューアルに役立つ情報を集めるのが得意である」など、製品企画職に通じると思われるスキルをアピールするとよいでしょう。未経験でも十分に活躍できることを説得することが何よりも大切になってきます。

転職先の企業や職種について勉強し、「どうしてその企業を希望しているのか」についても明確な考えを打ち出せるようにしておきたいところです。

最後に

この記事で説明してきた内容をまとめると以下のとおりです。

新しい製品に対するイメージを徹底的に練り上げ、社内の調整を行いながら、具体的な製品として市場へと投入していく製品企画の仕事はますます重要度を増しつつあります。なぜなら、製品の機能やデザインだけでは市場を拡大・開拓しづらい現状があるためです。プラスαの価値を提供することができる人材は広くもとめられています。未経験で転職に成功しているケースも少なくありません。興味がある人はぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。

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