外資系企業に興味がある人が増えてきています。しかし、どうやって転職活動を進めてよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。そこで転職の手順について、外資系企業のメリット・デメリットや転職時の注意点とあわせてご紹介します。

そもそも外資系企業の特徴とは？

一般的に外資系企業といったとき、日本に拠点を置く企業のうち、資本金に占める一定の割合が海外資本となっているもののことを指します。そのため、海外に本拠地のある企業や、その企業に投資している投資家たちが経営に影響力を持っているのが特徴です。

外資系企業の主なタイプについて紹介

外資系企業は、どのように設立されたかによって新規設立企業、買収された企業、共同出資企業の3つのタイプに分けることができます。それぞれ簡単に解説していきます。

新しく設立される企業

まずは、外国企業が日本で新しく設立した企業です。大企業であることがほとんどで、資本金のうちの100%を外国資本が占めるケースが多いようです。一般的には本国の子会社という扱いになります。

海外の企業によって買収された企業

日本企業が海外に本拠地がある企業によって買収された場合も外資系企業となります。経営がうまくいかなくなったときだけでなく、世界的な戦略に出たいときに買収されることがあります。

共同出資によってできた企業

海外に本拠地がある企業が日本企業と共同出資して立ち上げる企業のうち、一般的に海外に本拠地がある企業の資本の割合のほうが高いとき、外資系企業と呼ばれます。

日本企業に転職する場合との違いは？

そんな外資系企業に転職しようとしたとき、日本の企業に転職するのとどんな違いがあるのでしょうか。

即戦力を求められることが多い

外資系企業には、日本企業では当たり前にあるような研修や教育制度がない場合がほとんどです。それは、転職者はみな即戦力となることを期待されているということを意味しています。

成果主義である

外資系企業では、当然のように結果を求められることになります。そのため、採用時にはどんな実績を積んできたか、またどんなスキルがあるかがもっとも重要視されます。

残業しても評価されない

日本企業では日常的に行われていることも多い残業。残業を進んですることで「ほかの人よりも頑張っている」として評価の対象になることもあるくらいですが、外資系企業において、残業が評価されることはほぼないと思っておいたほうがよいでしょう。むしろ「就業時間内に全ての仕事を終わらせることができない人」というレッテルを貼られる可能性があります。

自分の意見を主張することが求められる

外資系企業、とくに欧米に本拠地がある企業においては、自分の意見や主張をはっきりできることが当たり前とされています。仕事上でのことはもちろん、自分がどういう人間であり、どんな考え方をしているのか、社内はもちろん取引先にも伝えることが信頼関係の構築には欠かせません。

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外資系企業に転職するメリット・デメリット

では、外資系企業で働くと、どんないいことがあるのでしょうか？メリットとあわせて、デメリットについても解説していきましょう。

外資系企業で働くメリット

外資系企業で働くと、以下のようなメリットを享受することができます。重要なのは、それをメリットと感じられるかどうかです。

高給な場合が少なくない

外資系企業は、一般的に日本企業と比べて給料水準が高いケースが多くなっています。また、日本では男女や年代ごとの給与差が比較的大きい傾向にありますが、外資系企業では仕事の成果や実績そのものがダイレクトに報酬に反映することから、性別や年齢による給与差は小さい傾向があります。

成果主義である

外資系企業では、成果主義となっているのが一般的です。そのため、年齢に関係なく実力次第で昇進することができます。入社1年目で大きなプロジェクトの中心人物を担うこともあります。

ワークスタイルの幅が広い

外資系企業では、日本企業で導入される随分前からフレックスタイム制が導入されていたり、デスクを持たず、社内の好きな場所で仕事ができるフリーアドレス制が導入されていたりと、さまざまな働き方をすることができます。有給休暇や長期の休暇も日本企業に比べて取りやすいといわれています。

休日出勤がない

残業があまり評価されないことは前述の通りですが、外資系企業では、仕事とプライベートの切り替えがはっきりしていることが多いようです。休日に出勤することもあまりすすめられません。そのため、プライベートの時間を確保したいと思っている人にはとても適しているといえるでしょう。

 外資系企業に転職するデメリット

メリットが多い外資系企業ですが、デメリットと思われるような点もあります。なかでも代表的なものを紹介しましょう。

結果を出せないとリストラの対象に

成果主義が一般的であることはすでにお話しした通りですが、そのため、外資系企業で期待されている結果が出せないとなった場合、転職してきたばかりでも解雇されることがあります。即戦力として期待されていること、使い物にならないと判断されれば、社内に居場所はないと思っておいたほうがよいでしょう。

成果次第では給料が少なくなる可能性も

これも成果主義と関わることですが、外資系企業に転職することで、給料が少なくなる恐れがあります。外資系企業では、成果次第で給料が決まることが多いため、成果に見合った給料が支払われるからです。逆に成果を出すことができれば、給料は高くなるでしょう。

異文化理解が求められる

外資系企業には、いろいろな国の人が在籍しています。そのため、外資系企業で働いていくためには、自分とは違う異文化の存在を認めるのはもちろん、理解しようと努めることが欠かせません。

外資系企業への転職が向いている人

ここまで説明してきたように、外資系企業は日本企業と大きく異なります。すべての人に向いているとはいえません。では、どんな人が外資系企業に適しているのでしょうか。以下で詳しくみていきましょう。

効率的に作業を進めることができる

外資系企業では、無駄な業務が嫌われる傾向があります。そのため、最新のITツールなどを積極的に活用した効率的なプロセスで業務が進められます。伝統的な日本企業には、効率的とはわかっていても、慣例やルールによって自由な方法で業務を進められないケースがあります。そうした制度的なしがらみを息苦しく感じている人、効率的に作業を進めることを最優先したいと思っている人に外資系企業は向いているといえるでしょう。

変化に対して柔軟に対応可能である

外資系企業は、日本企業と比べてリーダーやマネージャーに大きな権限が与えられていることが少なくありません。そのため、上司の考え次第で担当業務や業務方針が変わってしまうケースがあります。突然、昨日と違う仕事を任されたり、別のチームの配属となったりと、突然の変化にも柔軟に対応できる人が向いているといえるでしょう。

転職先となる企業についてリサーチできる

外資系企業に転職し活躍するためには、どれだけその企業についてリサーチできるかが大きな鍵を握ります。日本企業で学んだことがまったく通用しないこともあるでしょう。企業風土など事前に確認し、どのような環境で働くことになるのかをしっかりイメージしておくようにしましょう。

自分のスタイルで自由かつ積極的に行動ができる

日本企業では、企業によっては指示を待っていれば仕事が与えられることもありますが、外資系企業では、自主的に行動することがよしとされます。

会議などでも積極的な発言が求められます。常に会社の利益になることを心がけながら、自分の意見をはっきりいえる人が向いています。

福利厚生が充実していなくても構わない

外資系企業では、日本企業のように福利厚生が充実していないケースが少なくありません。そのため、男女問わず、結婚や出産などのライフイベントを控えている人には向いていないかもしれません。しかし、会社にとって有益な人材に対しては積極的にサポートする傾向があります。

英語力は不可欠

外資系企業に転職するにあたっては、英語ないしは現地の言葉ができることが条件になります。職種によってはネイティブに匹敵するビジネス英語を操ることが求められます。とはいえ、求められる英語力は企業によってまちまちです。英語が苦手というだけで、外資系企業への転職をあきらめる必要はありません。

もちろん、メールに返信したりプレゼンしたりと、ある程度のビジネス英語ができる前提ということは覚えておきたいところです。

 最後に

この記事で説明してきた内容をまとめると以下のとおりです。

外資系企業に転職する場合、自分のことをアピールしたり、キャリアをきちんと伝えられるなど、コミュニケーションできる力や英語力が欠かせません。必要なスキルとマインドを身につけ、転職を成功させてください。

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